直接の来店するのでなく、問合せから始まる業種の場合。
例えば、サロンや治療院、士業事務所など。
その場合、ホームページの「問い合わせ」ページは、特に重要な意味を持ちます。
ここを
本記事では「問合せ」ページで顧客から問合せをもらう確率を上げるための施策 を紹介します。
確認する点は少ないですが、ここをおろそかにするとレスポンス率が悪くなります。意識したことがない方は一度、確認してみてください。
フォームの項目を減らす
まず気をつけたいのが、問合せフォームで入力する項目数です。
項目数が多いと、お客さんはそれだけで嫌がります。
あなたもイメージしてみて下さい。
何かのサービスに申込む際、申込用紙の項目数があまりにも多かったら？
見るだけで嫌になりますよね？
新規のお客様だと最悪、そこで「やっぱり辞めておこう」となりかねません。
ですので、問合せの項目数は少なくしましょう。
基本は出来る限り、ハードルは低くする、ということです。
必要な項目とは
まず、絶対に必要な項目は「名前」と「（返信先の）メールアドレス」。
それと「問合せの内容」(本文)で足ります。
電子データの資料請求であれば、「名前」と「メールアドレス」だけで良いでしょう。
なお、「メールアドレスの確認」欄も不要です。
というのも、コピーして貼り付けてしまう人が多いためです。
サービスの仕様で省けない場合は仕方ありませんが、消せるのであれば削除してしまいましょう。
もちろん、必要であれば、上記以外の項目を追加してもかまいません。
例えば、資料請求を郵送するのであれば「住所」欄は必要です。
やりとりの代替方法を載せる
通常、「問合せ」フォームに問合せがくれば、返信メールが自動でお客さん宛に送られます。
しかし、お客さん側で「メールが届いていない」とクレームになることがあります。
原因としては、迷惑メールフォルダに入ってしまい、お客さんが気がつかないケース。
または、何らかの理由で本当に届いていないケースも、稀にあるようです。
そうした場合のために、別の連絡手段を用意しておきましょう。
電話番号の他、ブログでもかまいません。
ブログがあれば、コメント欄でやりとりができます。
ネットショッピングでお店へのクレームで一番多いのが「連絡がとれない」というデータもあります。何らかの連絡手段を設けておきましょう。
資料を無償提供する
問い合わせの確率を上げたい場合。
資料やレポート等を無償提供する方法があります。
お客様は、名前やメールアドレスだけであっても、個人情報を提供するのに抵抗感があります。
ですが、無料で資料がもらえるならと、入力してもらいやすくなります。
お店や会社側としてもメールアドレスを取得できるので、その後のアプローチがしやすくなります。
この施策を「２ステップマーケティング」と言います。
まとめ
本記事では「問合せ」ページで顧客から問合せをもらう確率を上げるための施策 を紹介しました。
まとめると下記のとおりです。
- フォームの項目を減らす
- やりとりの代替方法を載せる
- 資料を無償提供してメールアドレスを収集する方法もある
手間のかかる施策ではありませんので、まだの方はぜひ修正してみてくださいね。